働き方が多様化し、仕事とプライベートを明確に分ける人が増えるなか、あえて昔ながらの「飲み会」を再評価し、奨励する企業が出てきた。世代や部門の壁を取り払い、社員同士のコミュニケーション向上につなげる狙いだが、果たして「一杯」の効果は－－？【後藤豪】

　かつては日常風景だった職場の飲み会は、若者に敬遠されがちだ。シチズンが昨年、社会人１年目に上司や先輩との飲み会の頻度を尋ねたところ、「１カ月に１度もない」との回答が４２％を占めた。

　部署内外の連携をどう深めていくのか。丸の内ビルだけで約３０００人が働く大所帯の日本生命にとっても悩みのタネだった。そんな時、若手社員が「ビルの中で気軽に飲める場を」と発案して、実現した。

　積極的に飲み会を「企業戦略」に組み込む企業もある。インターネット広告・人材サービスのＤＹＭ（東京都品川区）は、社内の飲み会に１人当たり３０００～５０００円程度の補助を出す制度を設けている。新入社員を含め「疑似家族」を作ったり、営業成績がトップクラスの人だけを集めたりと、趣向はさまざま。同社の売上高は２０１７年度に９４億円と、１０年の制度導入前に比べ約２０倍に増えており、同社は「コミュニケーションが深まり、モチベーションが上がったため」と効果を強調する。

　交流強化の手段はアルコールとは限らない。０７年に懇談会（飲み会）への補助制度を設けた日立ソリューションズ（東京都品川区）は、１１月から「茶飲みケーション」を始めた。社内の食堂やフリースペースで、勤務時間内に会社が飲料や菓子を提供する試みだ。

　明治大の堀田秀吾教授（コミュニケーション論）は「ＩＴ（情報技術）が発達して合理化、効率化が図れたが、一回りして再び『人と人とのつながりが仕事の基本』という考えが強まっている」と分析。社内飲み会の効果を上げるためには「お酒を飲めない人でも参加したいと思えるように、食事の内容などにも工夫が必要だ」と指摘する。