かつては学校給食の中心だったパン。最近では全国平均で週１回程度しか提供されず、業者が次々姿を消しているという。なぜ、こんなに減ったのか。

　１０月中旬、岩手県北部にある葛巻町立江刈小。給食の時間になると、子どもたちは持参したお弁当箱を開け始めた。中身はほとんどがご飯だ。同町ではこの１年、給食で主食が提供できていない。昨年９月末、給食パンを納入していた同県一戸町の「一野辺製パン」が破産したためだ。

　破産管財人の弁護士によると、給食パンの回数が減ったことが一因という。同社は米飯も提供していたため、給食で主食が出せなくなった。その後、他県の業者が工場を購入して操業を始めたが、中山間地の葛巻町へはコスト面からパンを配送できないという。町は、今年度中は児童に主食を持参させる方針だ。

　全日本パン協同組合連合会（全パン連）によると、昭和２０～４０年代に６千社あった給食パン業者は現在、１３００社を切っている。一番の理由は、パン給食の回数が減ったことだ。かつては週５回だったが、文部科学省の２０１６年の調査によると、米飯は週平均３・４回で、残りはパンか麺。全パン連によると、パンは平均１・３回という。川島弘士副会長（７４）は「毎年１００社消えている。せめて週２回のパン給食が維持されないと業者はなくなる」と言う。

　今年４月に廃業した茨城県日立市の「キムラヤ」も２年前、給食パンの製造をやめた。日立市などがある県北部のパン食の回数は、週平均１・５回。経営していた平子允秀さん（７７）は「パン給食が減ったのが閉店理由の一つ。週１回程度で設備投資ができない」。

　業者が減ったため、県境を越え…残り：738文字／全文：1416文字